社員のモチベーションや生産性を高めるために、ユニークで効果的な福利厚生を模索する企業が増えています。
たとえば、昼食やドリンクを無料で提供するサービスや、健康を促進するサービスなどを用意している企業が多数あります。
中でも注目したいのが、福利厚生として「サウナ」を導入することです。
サウナは心身のリフレッシュ効果が期待されるため、働き方改革やウェルビーイングの流れとも相性が良く、社員満足度の向上が期待されます。
しかし、「どのような形で導入できるのか」「費用はどれくらいかかるのか」「注意点はあるのか」といった疑問を持つ担当者も多いはずです。
この記事では、サウナを福利厚生として導入するための方法についてわかりやすく解説します。
サウナを福利厚生にするメリット
福利厚生としてサウナを導入する魅力は、社員の心身の健康をサポートしながら、会社全体のパフォーマンス向上につながる点にあります。
近年ではIT企業やベンチャー企業を中心に、社内サウナを取り入れる事例も増えており、他社との差別化としても注目されています。
サウナを福利厚生にするメリットは次の通りです。
- 社員のストレスを軽減できる
- 社員の集中力を回復できる
- 離職率の低下・採用競争力を向上できる
- 社員間のコミュニケーションを活性化できる
- 社員の健康増進ができる
ここからは、サウナを福利厚生にするメリットについて解説します。
社員のストレスを軽減できる
ストレスは日々の業務の中で蓄積され、社員の心身に悪影響を及ぼし、仕事の効率や人間関係にまで影響します。
サウナ・水風呂・外気浴のセットを行うと、急激な温度変化が刺激となって、自律神経の働きを整えられると考えられています。
自律神経が整うことにより、深いリラックス効果が得られるでしょう。
たとえば、終業後にサウナに入ることで、その日の疲れや緊張をほぐし、心身ともにリセットできます。
結果として、翌日の業務への意欲や集中力にも良い影響をもたらすのです。
社員の集中力を回復できる
サウナによる発汗とその後のクールダウンを繰り返すことで、血流が促進され、脳がリフレッシュされます。
サウナと水風呂に入り、外気浴をしている間にぼんやりする感覚になる方は多いのではないでしょうか。
自然と思考がストップするため、脳を休ませることができます。
また、サウナではスマートフォンやパソコンを使えないため、強制的に脳を休ませることが可能です。
特にクリエイティブな仕事や思考力を必要とする職種では、定期的なサウナ利用がパフォーマンスの向上につながる可能性が高いでしょう。
離職率の低下・採用競争力を向上できる
サウナはユニークで実用的な福利厚生として、社員の満足度を高めるだけでなく、企業の魅力として就職・転職を考えている方にも強くアピールできます。
サウナがある職場はまだ少数派ですが、「健康に配慮してくれる会社」「リフレッシュの手段がある職場」としてポジティブに受け取られる可能性が高いです。
特に、サウナを愛するサウナーにとっては魅力的な福利厚生です。
サウナの福利厚生は、離職率の低下にもつながります。
結果として、採用コストの削減も実現するのです。
社員間のコミュニケーションを活性化できる
サウナは「裸の付き合い」という言葉があるように、肩書や立場を超えたコミュニケーションが生まれる場でもあります。
施設のサウナは原則会話が禁止されていますが、貸切にしたり、自社のサウナを持つことで、会話でのコミュニケーションが可能になります。
上司と部下、部署をまたぐ同僚同士がサウナ内でリラックスして会話することで、職場での風通しもよくなるでしょう。
特に中小企業やスタートアップでは、密なチームワークが業績に直結するため、自然な交流を促す空間としてのサウナは有効な手段です。
社員の健康増進ができる
サウナには発汗作用によるデトックス、血行促進、疲労回復、冷え性改善など、健康面でのさまざまなメリットがあります。
特にデスクワーク中心の職場では、運動不足や肩こり、むくみといった不調を感じる社員も多いため、サウナの導入は予防的健康投資ともなるのです。
また、メンタルヘルスの観点でも、ストレス軽減や睡眠の質向上などの効果が期待されるため、サウナ利用は気分の安定につながるとされています。
福利厚生としてのサウナの主な導入形態
サウナの導入といっても、必ずしもオフィス内に設置する必要はありません。
企業の規模や予算に応じて、柔軟な導入形態を選ぶことができます。
福利厚生としてのサウナの代表的な導入形態は次の4つです。
- 社内サウナの設置
- 提携サウナ施設の割引制度
- サウナリトリート（合宿型福利厚生）への参加
- サウナ手当・サウナチケット配布制度
ここからは、サウナの代表的な導入形態について解説します。
社内サウナの設置
本格的な導入方法は、オフィス内にサウナ施設を設ける形式です。
自社ビルを持つ企業や、働く環境を重視するベンチャー企業などで採用されがちなもの。
設置場所としては、空きスペースや更衣室の一角、屋上などが候補です。
社員がいつでも自由に利用できるというメリットがあり、企業文化としてサウナを根付かせることも可能。
ただし、初期費用やランニングコスト、管理体制などの整備が必要です。
提携サウナ施設の割引制度
自社でサウナを設けるのが難しい場合は、既存のサウナ施設と法人提携するという選択肢があります。
既存のサウナ施設と法人提携する場合、提携施設の利用料金を割引価格で社員に提供したり、法人会員制度を利用したりする形が一般的です。
都市部では大手サウナチェーンやスパ施設との連携も可能で、複数拠点での利用に対応できるという利点もあります。
初期投資が少なく、導入のハードルも低いため、中小企業にも人気の選択肢です。
サウナリトリート（合宿型福利厚生）への参加
近年注目されているのが「サウナリトリート」と呼ばれる、サウナ付き施設での合宿型リトリートです。
リトリートとは、いつもの環境から離れて心と体を癒す旅のスタイルです。
自然に囲まれた環境で、サウナ・ヨガ・食事療法などを組み合わせたプログラムを社員が体験することで、心身ともにリセットされるもの。
チームメンバー同士の協力関係を深めやすくなるのです。
非日常的な体験ができるため、仕事のモチベーションが高まる可能性があります。
サウナ手当・サウナチケット配布制度
手軽に導入できるのが、サウナ利用を促す「サウナ手当」や「サウナチケット配布制度」です。
たとえば月に1回、1,000〜2,000円程度のチケットを社員に配布し、任意で近隣のサウナ施設を利用してもらうといった形式です。
個人のライフスタイルに合わせて活用でき、コスト管理もしやすいため、まずは試験的に導入したい企業にも向いています。
福利厚生としてサウナを導入する際にかかるコスト
サウナ導入にかかるコストは、導入形態や設備のグレードによって大きく異なります。
ここでは主に「設置型」と「経費型」に分けて、費用の概要を見ていきましょう。
設置型の費用
社内にサウナを設ける場合、初期費用としては以下のような項目が発生します。
- サウナユニットの本体費用（簡易タイプで50〜150万円、本格的なもので300万円以上）
- 給排水・電気・換気などの工事費用（20〜100万円前後）
- 防火・防湿対策のための設備改修費用
- 定期的な清掃・メンテナンス費用（月1〜2万円程度）
また、利用者が増えるほど水道光熱費や消耗品のコストも発生します。
メンテナンスの人件費も考えなくてはなりません。
コストを抑えつつ社内導入を検討する場合は、設置場所の選定や機器の選び方が重要になります。
福利厚生費としての経費
設置型サウナに比べて、提携施設の利用やサウナ手当、チケット配布制度などは初期費用がかからず、運用コストも調整しやすいため、導入のハードルが低いというメリットがあります。
サウナ手当、サウナチケットなどの費用は、税務上「福利厚生費」として処理することが可能です。
福利厚生費とは、社員の厚生や福利のために企業が負担する費用のことです。
社員全体を対象に、合理的な範囲内で提供されるものであれば、会社の経費（損金）として計上できるほか、社員にとっても給与課税の対象とはならないという税務上の利点があります。
多くの銭湯サウナやスーパー銭湯のサウナの価格は1,000～1,500円です。
施設サウナと法人契約を結んで回数券を購入したり、社員が個人で利用したサウナ施設の料金を補助するなどが福利厚生としてできます。
税務処理のうえで重要なのは、「全社員に公平に提供されていること」と「業務と無関係な個人への給付ではないこと」です。
たとえば、特定の役員だけが恩恵を受けているような制度は、福利厚生費として認められない可能性も。
役員だけが恩恵を受けてしまうと、給与扱いとなる可能性があるため注意しましょう。
福利厚生としてサウナを設置する際の注意点
サウナは高温・湿度のある設備であり、しっかりした運用をしなければなりません。
快適かつ安全に社員が利用できるよう、事前にルールを定め、定期的に管理することが大切です。
福利厚生としてサウナを設置する際の注意点は次の通りです。
- 利用ルールを整備する
- 衛生管理・安全対策をする
- 定期的にメンテナンスを行う
ここからは、福利厚生としてサウナを設置する際の注意点について解説します。
利用ルールを整備する
誰が、いつ、どのように利用できるかを明確にすることで、トラブルや不公平感を防ぎましょう。
たとえば「1回あたりの利用時間は90分以内」「利用は1日1回まで」といったルールを設けることで、混雑や長時間の占有を防ぎます。
予約制にして、1枠90分、間に10分の換気や清掃の時間を設けるといった運用も現実的です。
社員のスケジュールに支障が出ないよう、昼休み後や業務終了後など、ピークタイムを想定して予約枠を調整するのも有効です。
サウナの形態によっては男女共用が前提となるケースもあります。
その場合は、「曜日ごとに男女利用時間を分ける」「男女別にサウナ時間を設定する」などの工夫が必要です。
シャワールームや更衣スペースも含めて、十分なプライバシーが確保されているかどうかも重要なポイントです。
また、サウナに入る際のマナーや条件を明文化し、社内に周知しましょう。
たとえば、「体調不良時の利用は禁止」「利用前後はシャワーを使用し汗を流す」などのルールを周知しておくことが大切です。
衛生管理・安全対策をする
サウナは高温多湿の空間であるため、衛生面や安全面において十分な対策が求められる設備です。
社内にサウナを設置する場合、快適さやリラックス効果を維持するだけでなく、利用者の健康被害や事故を防ぐための管理体制が欠かせません。
サウナを企業の福利厚生として長く安定的に運用していくには、衛生・安全対策を明文化し、実行していく必要があります。
たとえば、サウナ室は「毎日清掃ルーティン」を設けたり、利用後の換気時間を設けることが大切です。
また、万が一に備えて、サウナ室の扉は内側から常に開けられるようにすること、緊急呼び出しボタンの設置をすることなど、安全性に気を配りましょう。
定期的にメンテナンスを行う
サウナは毎日の清掃はもちろんのこと、定期的にメンテナンスが必要です。
機器の不調や部材の劣化を放置すると、事故のリスクが高まります。
サウナストーブの点検、木材の腐食チェック、換気ファンの清掃など、専門業者による定期メンテナンスを行うことで、長く安心して利用できます。
社内にサウナを設置する際は、専門メンテナンスのコストも考慮しておきましょう。
また、社員からのフィードバックを受け取る仕組みを設けることで、日常的な不具合や不満にも柔軟に対応できるようになります。
会社の福利厚生にサウナを設置するならカナディアンサウナがおすすめ
社内にサウナの設置を検討しているなら「カナディアンサウナ」がおすすめです。
室内用サウナ「トロント」は広々としたガラスパネルが開放感を感じさせる5～6人用のサウナです。
引用元：CANADIAN SAUNA「TORONTO（トロント）」
ウェスタンレッドシダーを使用しているため、香りが良く癒し効果があります。
木材の温かみがあり、ガラスの透明感が調和して、オフィスにも馴染むモダンなデザインをしています。
さらにコンパクトなのが「ビクトリア」で定員1～2人のサウナです。
引用元：CANADIAN SAUNA「VICTORIA（ビクトリア）」
小さめのサウナなので熱効率が良く、思い立ったときにサウナに入れるのがメリットです。
福利厚生としてサウナを導入したい方は、カナディアンサウナを検討してみてはいかがでしょうか。