近年、サウナは健康志向やリラクゼーションの場としてますます注目を集めています。
大規模施設だけでなく、プライベート空間を確保できる小規模サウナへの需要も高まっています。
個人事業主や副業として開業を検討する方にとっては、限られた予算で効率的に始められるのが魅力です。
しかし、サウナを開業するためには物件選びや設備投資、必要な許可取得といった準備が欠かせません。
この記事では、小規模サウナ開業のポイントを、モデル別の違いから設備・コスト・許可など含め、分かりやすく解説していきます。
【開業モデル別】小規模サウナの種類
引用元：カナディアンサウナ「ウィスラー」
小規模サウナといっても、その運営方法にはいくつかの選択肢があります。
それぞれに特徴があり、初期投資や集客方法にも違いが出てきます。
開業を検討する際には、自分の目指す顧客層や運営スタイルに合わせて適切なモデルを選ぶことが重要です。
主要な小規模サウナの開業モデルは次の通りです。
- 予約制のプライベートサウナ
- ファミリーや友人と楽しめる貸切サウナ
- アウトドアサウナ
- スポーツジムサウナ
ここからは、小規模サウナの開業モデルそれぞれについて詳しく解説します。
予約制のプライベートサウナ
プライベートサウナは完全予約制。
個人や少人数が利用するためのサウナ営業方法です。
他人と空間を共有せずに自分だけの時間を過ごせる点が人気。
都会の一角に、10坪前後のテナントを改装して小さなスペースを設けて開業するケースも多くあります。
比較的狭い物件でも導入可能で、利用単価を高めに設定できるため採算性も期待できます。
とくにプライバシーを重視する層やリモートワーカーの休憩ニーズに応えるモデルです。
ファミリーや友人と楽しめる貸切サウナ
貸切型は、家族やグループが一緒に利用できる点が魅力です。
人数に応じて料金設定を柔軟にできるため、幅広い利用者層を獲得しやすいのが特徴です。
たとえば週末に友人同士で集まり、サウナを囲んでゆっくり過ごすといった利用シーンが想定されます。
広めの物件が必要になる場合もあります。
利用単価や回転率を工夫することで安定した収益を見込むことが可能です。
アウトドアサウナ
自然の中で楽しむアウトドアサウナは、非日常感を演出できる点で人気です。
テントサウナやコンテナサウナを導入し、河川や湖の近くに設置すれば「自然×サウナ」の体験を提供できます。
キャンプサイトなどのアクティビティのひとつとしても導入例が広がっています。
テントサウナであれば初期投資を比較的抑えることが可能です。
地域の観光資源と組み合わせた集客も期待できます。
ただし、天候や季節による影響を受けやすい点や、設置場所の許可申請などには注意が必要です。
スポーツジムサウナ
スポーツジムと併設するサウナは、運動後のリカバリー需要を狙える点が強みです。
既存のジムに小規模サウナを導入することで、他店との差別化や会員満足度向上につながります。
健康志向の利用者が多いため、回数券や月額会員制との相性も良好です。
ただし、設備投資やランニングコストを見込んだ上で、集客力のある立地を選ぶことが大切です。
小規模サウナを開業するために必要な設備
小規模サウナを始めるにあたっては、最低限そろえるべき設備があります。
設備を適切に組み合わせることで、限られた空間でも快適なサウナ体験を提供できます。
小規模サウナを開業するにあたって必要な設備は次の通りです。
- サウナ本体
- サウナストーブ
- 水風呂
- 外気浴スペース
ここからは、小規模サウナを開業する際に必要になる設備について詳しく解説します。
サウナ本体
サウナ本体は施設の中心であり、利用者が重視する空間です。
木材を使用した伝統的なフィンランド式や、断熱材を活用したタイプなど選択肢は豊富です。
利用人数や設置環境に合わせて大きさを調整することが大切。
無理に広さを確保するよりも快適な温度管理を優先した方が、顧客満足度も高くなります。
材質やデザインによって雰囲気が大きく変わるため、コンセプトに合ったものを選ぶのがサウナ本体の選び方のコツです。
サウナストーブ
サウナストーブは熱源となる重要な設備です。
薪ストーブと電気ストーブの2種類が主流で、それぞれに特徴があります。
薪ストーブは火力が高いため、高温を維持したい方におすすめです。
香りや火の揺らぎも魅力的でリラクゼーション効果も高いです。
一方、電気ストーブは温度管理が容易でメンテナンス性に優れています。
どちらを選ぶかは、設置環境やランニングコストとのバランスで判断する必要があります。
水風呂
サウナの効果を最大限に引き出すには水風呂が欠かせません。
コンパクトな浴槽でも十分で、循環ろ過装置を導入することで衛生面も確保できます。
小規模店舗ではスペースに制約がある場合も多いため、既存のシャワーや簡易プールを活用する工夫も有効です。
冷却方法としてはチラーを使うほか、季節によっては井戸水を活かす方法もあります。
アウトドアサウナの場合、許可や管理体制が整えば、川を水風呂代わりにする手もあります。
外気浴スペース
サウナ→水風呂→外気浴という流れは、多くの利用者が求める「ととのう」体験の基本です。
外気浴スペースは必ずしも屋外である必要はなく、換気の良い休憩室でも代替可能です。
椅子やリクライニングチェアを設置し、リラックスできる環境を整えましょう。
限られた空間でも、工夫次第で心地よい外気浴を提供できます。
小規模サウナを設置するために必要な条件（環境）
設備をそろえるだけでは十分ではなく、サウナの安全で快適な運営には環境条件を整えることが重要です。
特に電気や水回り、防火・防音の対策は見落とされがちです。
しかし、開業後のトラブル防止に直結するため電気や水回り、防火・防音などの環境条件は重要になります。
小規模サウナを設置するために必要な条件は次の通りです。
- 電気容量の確保
- 換気と排気の確保
- 給排水設備の確保
- 耐熱・防火の確保
- 防音・周辺環境への配慮
ここからは、小規模サウナに求められる基本的な条件を確認していきましょう。
電気容量の確保
電気ストーブを導入する場合、十分な電気容量を確保する必要があります。
一般的な家庭用電源では足りない場合が多く、業務用の電力契約に切り替えることもあります。
一般的な家庭用電源が100Vなのに対して、多くのサウナ用電気ストーブは200V対応です。
契約容量が不足するとストーブが正常に稼働せず、快適な温度が維持できません。
事前に電気工事業者へ相談し、必要なアンペア数を確認しておくことが大切です。
また、延長コードを使うことも難しく、直接コンセントを差し込まなくてはならないため、専用回路を設置する必要があります。
電気ストーブを導入する場合は、ほぼ電気工事が必須となることを念頭におきましょう。
換気と排気の確保
サウナ室は高温高湿になるため、適切な換気と排気が不可欠です。
酸素不足やカビの発生を防ぐだけでなく、利用者の安全を守るためにも欠かせない要素です。
小さな窓や換気扇を活用し、空気の流れを意識した設計を心がけましょう。
とくに薪ストーブの場合は煙突や排気設備の設置が必須です。
給排水設備の確保
水風呂やシャワーを設置する場合、給排水設備が整っているかどうかが重要です。
既存の水道管を活用できるか、追加工事が必要かを事前に調べておく必要があります。
排水処理が不十分だと衛生面でのリスクが高まり、地域の条例や保健所の指導対象になる可能性もあります。
衛生的な運営を維持するために欠かせない要件です。
耐熱・防火の確保
サウナは高温を扱うため、耐熱・防火対策が求められます。
内装材は燃えにくい素材を選び、断熱材や防火材を組み合わせて安全性を確保します。
さらに、火災報知器や消火器の設置も忘れてはいけません。
サウナを開業する場合、消防署に届け出が必要なため、消防法の基準を満たすことが大切です。
第十七条の三の二
第十七条第一項の防火対象物のうち特定防火対象物その他の政令で定めるものの関係者は、同項の政令若しくはこれに基づく命令若しくは同条第二項の規定に基づく条例で定める技術上の基準（第十七条の二の五第一項前段又は前条第一項前段に規定する場合には、それぞれ第十七条の二の五第一項後段又は前条第一項後段の規定により適用されることとなる技術上の基準とする。以下「設備等技術基準」という。）又は設備等設置維持計画に従つて設置しなければならない消防用設備等又は特殊消防用設備等（政令で定めるものを除く。）を設置したときは、総務省令で定めるところにより、その旨を消防長又は消防署長に届け出て、検査を受けなければならない。
引用元：消防法 | 第十七条の三の二
利用者が安心して楽しめる環境を整え、もしもの場合に備えましょう。
防音・周辺環境への配慮
サウナでは会話や水の音が響きやすいため、防音対策が必要になる場合があります。
特に住宅街やマンション内に設置する際は、近隣住民への配慮が欠かせません。
遮音材の導入や利用時間の制限を設けるなど、運営側の工夫が必要です。
また、薪ストーブを設置したいと考えている方も、住宅街だと煙が迷惑になることがあります。
住宅が近い場合は電気ストーブを使うなど配慮しましょう。
地域と良好な関係を築くことで、長期的に安定した経営が可能になります。
小規模サウナを開業する際に必要なコスト
サウナ開業を考える上では、次のコストを事前に把握しておくことが大切です。
- サウナ本体の費用
- サウナ設置・施工費
- ランニングコスト
特に小規模サウナの場合は、限られた予算の中でどこに重点的に投資するかを考える必要があります。
ここからは、主な費用項目を整理して解説します。
サウナ本体の費用
サウナ本体の費用はサイズや材質によって幅があります。
小規模な2人用ユニットサウナなら数十万円程度から導入可能です。
本格的な木造サウナルームでは100万円を超えるケースもめずらしくありません。
デザイン性を高めれば集客面で有利になる一方、費用が増えるためバランスが重要です。
サウナ設置・施工費
本体を購入するだけではなく、設置や施工にかかる費用も考慮する必要があります。
特に電気工事や給排水工事、防音・断熱工事などは追加コストが発生しやすい部分です。
小規模サウナでも30万〜100万円程度の工事費がかかる場合があり、見積もりを複数比較することがおすすめです。
ランニングコスト
開業後には、次のような継続的にかかるランニングコストがかかります。
- 人件費
- 薪代・電気代
- 水道代
- メンテナンス費
ここからは、開業後にかかるランニングコストについて詳しく解説します。
人件費
人件費は規模や運営形態によって異なります。
完全予約制で、オーナー自身が運営する場合は抑えられやすいもの。
しかしながら、スタッフを雇用する場合には、時給や社会保険料を含めて計算する必要があります。
繁忙期のみアルバイトを活用するなど、柔軟な人員計画を立てると安心です。
薪代・電気代
ストーブの種類によって光熱費は変動します。
薪ストーブは薪の調達・保管が必要です。
地域や薪の入手方法によってコスト差が大きくなります。
市場で購入すると1束500〜700円程度が相場で、1日2〜3束使うとすると月3万〜6万円程度が目安です。
薪を自ら調達できる環境なら、コストを抑えることもできます。
一方、電気ストーブは電気代がかかりますが、安定した運用が可能です。
電気ストーブを使用する場合、家庭用より大きめの6〜9kWの業務用ストーブを1日4〜6時間稼働させると、月3万〜7万円前後の電気代になるケースが多いです。
稼働時間を増やしたり、契約電力を高めに設定するとさらに上がります。
地域や規模によって適した稼働状況を検討しましょう。
水道代
水風呂やシャワーを頻繁に利用するため、水道代も無視できません。
小規模の水風呂（1〜2人用・300〜500L程度）の場合、1日に1〜2回入れ替えるケースで考えると、月に約9,000〜15,000L（リットル）ほど水を使用します。
水道代は地域差がありますが、月3,000〜6,000円程度が目安です。
加えて、シャワー1回あたり5分使用で約60L。
1日10人利用すると月18,000L前後になり、月6,000〜10,000円程度が追加されます。
合計月1万〜1.5万円程度になる予測です。
循環ろ過装置を導入すれば節水につながり、コスト削減にも役立ちます。
利用料金の設定にあらかじめ水道代を組み込んでおくことも大切です。
メンテナンス費
サウナを安全かつ清潔に保つためには、定期的なメンテナンスが欠かせません。
木材部分は高温多湿にさらされるため、カビや劣化が進みやすく、半年から1年ごとに研磨や防カビ処理を行う必要があります。
研磨や防カビ処理にかかる薬剤やオイル代は月あたり1,000〜2,000円程度を見込むと安心です。
また、サウナストーブは使用頻度によって点検や部品交換が必要です。
電気ストーブならセンサーや電熱ヒーターの交換が数年ごとに起きます。
設備交換では、1回あたり1万〜3万円程度の出費になる場合があります。
薪ストーブの場合は、煙突のスス掃除やガスケットの交換などで年間1〜3万円程度のコストを分割して考えると、月あたり1,500〜3,000円程度です。
予防的に清掃や部品交換を行っていれば、大規模な修繕を避けられ、長期的にコストを抑えられます。
たとえば、サウナストーンを1〜2年に一度少しずつ入れ替えるだけでも、熱効率を維持し故障リスクを下げられるため、結果的に節約へつながります。
小規模サウナを開業する際に対応が必要なこと
サウナは高温・水・火を扱う特殊な施設であるため、次のような法的な対応が欠かせません。
- 公衆浴場営業許可
- 保健所や消防署への届出
- 建築基準法や旅館業法への対応
許可や届出を怠ると営業停止や罰則の対象となる可能性があります。
開業前に必要な手続きをしっかり把握しておきましょう。
以下からは、小規模サウナを開業するにあたって必要な対応についてそれぞれ詳しく解説します。
公衆浴場営業許可
サウナを不特定多数に提供する場合は、公衆浴場法に基づく営業許可が必要です。
第二条
業として公衆浴場を経営しようとする者は、都道府県知事の許可を受けなければならない。
引用元：公衆浴場法 | 第二条
自治体ごとに基準が異なる場合があるため、事前に管轄の保健所に確認することが重要です。
基準には衛生面や設備条件が含まれ、専門的なチェックを受ける必要があります。
保健所や消防署への届出
サウナは高温や火気を扱うため、保健所だけでなく消防署への届出も必要です。
特に薪ストーブを使用する場合、煙突や消火設備の基準を満たさなければなりません。
届出や検査に時間がかかることもあるため、開業スケジュールに余裕を持って準備することが大切です。
建築基準法や旅館業法への対応
サウナを設置する建物そのものが基準を満たしているかどうかも確認しなければなりません。
建築基準法による耐火・耐震条件に適合していることや、宿泊施設を兼ねる場合には旅館業法の適用を受ける可能性があります。
事前に行政機関や、サウナ製品販売ブランドなど専門家に相談しておくと安心です。
カナディアンサウナで小規模サウナを開業しよう！
引用元：カナディアンサウナ「ロッキー」
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