近年、健康志向やリラクゼーション需要の高まりにより、サウナ事業への注目が急速に高まっています。
特に「ととのう」文化の浸透やメディアでの特集も追い風となり、宿泊施設や温浴施設、スポーツジム、キャンプ場などが新たな集客策としてサウナ導入を検討するケースが増えています。
しかし、「サウナ経営は本当に儲かるのか？」という疑問を持つ経営者も少なくありません。
初期投資や運営コスト、収益モデルを正しく理解しなければ、期待した利益を得ることは難しいのが実情です。
この記事では、サウナ経営の収益構造や成功するビジネスモデル、集客のポイント、注意すべきリスクまでを解説します。
サウナ経営が儲かるかどうかはさまざまな要素に左右される
サウナの流行は2019年をピークに、コロナ禍がきっかけで利用者が減少しています。
コロナ禍で利用者が減り、水準が戻っていません。
それでも2024年のサウナ愛好家の人口は1648万人と多いです。
厚生労働省の調べでは、サウナ施設（その他の公衆浴場）は2023年に20,826件だったのに対し、2024年には20,938件と112件増加しています。
引用元：厚生労働省「令和６(2024)年度衛生行政報告例の概況『生活衛生関係』」
サウナが増加し、身近な存在になることによって、サウナブームは緩やかに続いていくことが予測されます。
しかし、サウナ経営が必ず「儲かる」かどうかは戦略次第です。
サウナ事業を始める際には、設置目的やターゲット層の設定が重要になってきます。
宿泊施設であれば宿泊者満足度を高めるための付帯設備として、スポーツジムであれば運動後のリカバリーとして、キャンプ場であれば体験価値の向上として導入目的が異なります。
サウナを導入する目的設定によって、設置するサウナの種類・規模・運営方法がまったく変わるのです。
肝心なのはサウナ事業が実際に収益を上げられるかどうかです。
サウナ導入前に、事業の収益性やランニングコスト、初期投資のバランスを把握することが、成功するかどうかの分かれ道になります。
経営するサウナの種類を選ぶ
サウナの種類は、目的や利用者層によって異なります。
次の表で、各サウナの特徴と利用場面に応じた選び方を見てみましょう。
| サウナタイプ | 概要 | 特徴 | 対象施設・利用者 |
|---|---|---|---|
| ドライサウナ（高温低湿型） | 高温・低湿で体をしっかり温めるタイプ。温浴施設やホテルなどでよく見られる。 | – 高温（70〜100℃）、湿度は低め – 導入コスト高め、使用感が良い – 顧客満足度が高い |
温浴施設、ホテル、リゾート施設など |
| ミストサウナ（低温高湿型） | 低温・高湿で体に優しくリラックスできる。女性や高齢者に人気。 | – 低温（40〜50℃）、湿度高め – 省エネ、メンテナンス簡単 – 高温が苦手な人向け、特に女性や高齢者に最適 |
スパ、フィットネス、ヘルスケア施設など |
| バレルサウナ（屋外用木製） | 屋外設置型、自然との調和が特徴。キャンプ場やアウトドア施設に最適。 | – 自然環境に調和したデザイン – 屋外設置、キャンプ場向け – 木製で景観に調和する |
キャンプ場、アウトドア施設、自然体験型施設など |
| モバイルサウナ（可搬型） | 移動可能なサウナ。イベントや期間限定で使用される。 | – 移動可能、短期間イベント向け – 設置場所に柔軟性あり – プロモーション、キャンペーンなどに活用 |
イベント、期間限定施設、プロモーション活動 |
まずは、サウナ経営の方針を立て、自分の作ろうと思うサウナがどれなのかを確かめてください。
サウナ経営で必要になる法律
サウナを設置する際には、次の表のような法令や規制を遵守する必要があります。
| 法令・規制名 | 内容 | 対象施設 |
|---|---|---|
| 建築基準法 | ・サウナを設置する際の建物構造や設備設置の方法に関する法律 ・耐火構造・換気・排気・防湿など、建物が安全かつ適切に設計されているかを確認する必要があります。 |
すべての施設 |
| 消防法 | ・火災発生時に備えて、煙突や避難経路、耐火構造、消火設備などが適切かどうか ・特に薪ストーブや高温機器を使用するサウナで厳しく適用される |
薪式サウナ、屋内設置サウナ |
| 電気・ガス設置規制 | ・サウナ内の電気設備・ガス設備の配線や設置方法が安全基準に適合しているか ・絶縁・防水・熱対策を怠ると感電や火災の危険がある |
電気式サウナ、ガス加熱式サウナ |
| 公衆浴場法 | ・不特定多数が利用するサウナ施設では衛生管理・水質基準・設備基準などが定められている ・保健所への届出や定期的な検査が必要 |
共用サウナ型、温浴施設、宿泊併設型サウナ |
| 電気安全法 | ・使用する電気機器（ヒーター、照明、制御盤など）が安全基準に合致しているかを確認する法律 ・特に高温多湿環境下での電気絶縁性能が重視される |
電気式サウナ、宿泊施設・ジム併設サウナ |
| 保健所衛生管理基準 | サウナや水風呂で使用する水の衛生状態、空調・換気の管理、カビや菌の発生防止などを定期的に点検・報告する必要がある | すべての施設（特に共用・宿泊併設型） |
法令や規制に注意し、安全で合法的な運営を行いましょう。
サウナの経営モデル
サウナ経営にはいくつかの基本的なビジネスモデルがあります。
どのモデルを採用するかによって、初期投資額・収益構造・運営体制が変わります。
代表的なサウナ経営のモデルは次の4つです。
- 共用サウナ型（大衆利用モデル）
- 貸切・プライベートサウナ型（高付加価値モデル）
- 宿泊一体型（客室内サウナモデル）
- イベント・体験型サウナモデル
ここからは、サウナ経営のモデルについて解説します。
共用サウナ型（大衆利用モデル）
一般的なサウナ経営形態で、日帰り温浴施設やスポーツジム、キャンプ場などに併設されるタイプです。
低価格で多数の利用者を見込めるため稼働率が高く、安定した収益を確保しやすいのが特徴です。
ただし、競合が多く差別化が難しいため、設備の清潔感や温度管理、水風呂の質、動線設計などで満足度を高めることが必要になってきます。
顧客単価を上げるには、ドリンク・アメニティ販売やロウリュイベント（アウフグース）などの付加サービスを組み合わせる工夫も求められます。
貸切・プライベートサウナ型（高付加価値モデル）
完全予約制で個室利用を前提とする高付加価値型モデルです。
1組ごとに貸切利用となるため、プライバシー性を重視する顧客層に人気があります。
1回あたりの利用単価は高いものの、稼働率を確保するには予約システムの最適化やリピーター獲得が不可欠です。
また、タオル・アロマ・飲料などをパッケージ化した「プレミアム体験商品」を提供することで、客単価をさらに引き上げることができます。
特に都市部では、限られたスペースでも展開可能な点が魅力です。
宿泊一体型（客室内サウナモデル）
ホテルや旅館などの宿泊施設において、客室内または専用エリアにサウナを設置するモデルです。
滞在体験の質を高め、宿泊単価の上昇を狙うことが可能です。
宿泊一体型のモデルでは「滞在時間の延長」と「付帯サービス利用の増加」によって、宿泊収益全体の底上げが期待できます。
たとえば、「サウナ付き特別ルーム」や「ととのい宿泊プラン」といった商品設計を行うと、記念日利用やペア利用などの新たな需要も取り込めます。
イベント・体験型サウナモデル
サウナそのものを「体験型コンテンツ」として提供するモデルです。
代表例として、キャンプ場のテントサウナやモバイルサウナ、屋外型のサウナフェスなどが挙げられます。
イベント・体験型サウナモデルは、規模によっては比較的初期費用を抑えやすく、期間限定企画で話題を作りやすい点が強みです。
集客イベントとしての効果が高く、地域観光やアウトドア事業との親和性も高いのが特徴です。
ただし、天候や季節に左右されるため、年間を通じた収益化には継続的なイベント計画とSNSによる情報発信が欠かせません。
サウナ経営で収益化を実現する集客のポイント
サウナ経営を軌道に乗せるには、「どのようにして人を集めるか」がポイントとなります。
単に設備を整えるだけでなく、顧客が体験したくなるストーリーや空間づくりが求められます。
サウナ経営で収益化を実現する集客のポイントは次の6つです。
- 体験価値をはっきりしたコンセプトで表現する
- ビジュアルにこだわる
- 地域連携する
- サウナイベントをひらく
- リピーターづくり・会員化を目指す
- SNS・口コミを利用する
ここからは、サウナ経営で収益化を実現する集客のポイントについて解説します。
体験価値をはっきりしたコンセプトで表現する
サウナ利用者は「どんな体験ができるか」を重視します。
したがって、施設のコンセプトをはっきりと打ち出すことが重要です。
「ととのい体験」に注目しているのか、「自然と一体型のサウナ」なのか、または「デトックス」ができるのか、それぞれコンセプトをはっきりとさせましょう。
たとえば、「森の中でととのう」「水音と炎の共演」「完全無音の瞑想サウナ」など、体験のイメージを具体的に示すと効果的です。
施設のコンセプトをはっきりさせることにより、価格以上の価値を感じてもらえるため、リピートや口コミにもつながります。
ビジュアルにこだわる
SNSやWebサイトの第一印象は、集客につながります。
施設写真や照明演出、インテリアデザインなど、視覚的なアピールが高いサウナは話題を呼びやすくなります。
特にInstagramやTikTokでは、「写真映え」「動画映え」が重要です。
プロの撮影を導入したり、利用者が「投稿したい」と思えるような空間設計・照明・外観を工夫すると、自然な口コミ拡散が期待できます。
地域連携する
地域の宿泊施設や飲食店、観光協会と連携することで、相互送客や地域ブランドの強化につながります。
たとえば、「地元食材を使ったサ飯」や「地域観光とサウナ体験プラン」、「サウナと宿泊プラン」など、地域の魅力と掛け合わせた商品づくりは、単なる入浴体験を超えた価値を生み出します。
さらに、自治体や観光協会とのコラボ企画を行えば、広報支援や助成金制度を活用できる可能性も。
地域全体での取り組みとすることで、施設単体では得られない集客効果やリピーター獲得が期待できます。
サウナイベントをひらく
ロウリュ体験会やアウフグースパフォーマンスなど、体験型企画は集客力が高い手法です。
定期的に開催することで、話題づくりとリピーター化を両立できます。
特に新規オープン時には、地域メディアやSNSを活用して告知することで、初動集客に効果があります。
サウナ設備がない場合には、消防法や自治体規制など条件を確認した上で、テントサウナイベントなどの期間限定の集客策も効果的です。
リピーターづくり・会員化を目指す
サウナ事業の安定収益にはリピーターの存在が欠かせません。
会員制度や回数券、サブスクリプションプランを導入すると、継続利用を促進できます。
また、会員限定イベントや割引特典を設けることで、利用頻度と客単価の両方を上げることが可能です。
さらに、会員に対して限定のニュースレターや新サービスの先行案内を送るなど、特別感を演出することでブランドへの愛着を高められます。
定期的にフィードバックを集めてサービス改善に活かせば、顧客満足度の向上にもつながります。
SNS・口コミを利用する
現代のサウナ集客ではSNSの活用が欠かせません。
特にInstagramやX（旧Twitter）は、ユーザーのリアルな体験共有が宣伝効果を生み出します。
ハッシュタグや位置情報を活用し、施設側も積極的に投稿・コメントすることで、ファンコミュニティの形成につながります。
さらに、投稿キャンペーンや「写真投稿で割引」などの参加型企画を実施すれば、自然な口コミ拡散を促すことが可能です。
利用者の体験をコンテンツ化することで、広告費を抑えながら高い集客効果を得ることができます。
サウナ経営で気を付けたいこと
サウナ事業は一見シンプルに見えますが、実際の運営ではコストやリスク管理に細心の注意が必要です。
利益を最大化するには、収益構造の最適化と法令遵守の両立が欠かせません。
サウナ経営で気を付けたいことは次の7つです。
- メンテナンス・衛生管理
- 収益源を複数確保（多層収益モデル）
- 稼働率最大化
- コスト最適化
- 利益の仕組み
- 過剰投資
- 法律違反・トラブルリスク
ここからは、サウナ経営で気を付けたいことについて解説します。
メンテナンス・衛生管理
サウナ室内の衛生状態は顧客満足度につながります。
木材の劣化やカビ対策、排気設備の清掃、水質管理を怠るとクレームや営業停止につながる恐れがあります。
たとえば、サウナの木材のカビや劣化は、湿度・換気管理が不十分な場合に発生します。
メンテナンス不足や長期使用によってサウナストーンが破損してしまうことも。
また、水風呂は塩素濃度・水温の定期チェックを怠るとレジオネラ菌が発生し、営業停止になることもあります。
定期的なメンテナンス計画を立て、設備管理を専門業者に委託するのも有効です。
維持管理が行き届いていないサウナでは顧客満足度が下がる傾向があります。
逆に清潔感があり常に管理がされているサウナは口コミ評価やリピート率が高い傾向があります。
収益源を複数確保（多層収益モデル）
入浴料だけに頼らず、ドリンク販売・アメニティ・レンタル・グッズ販売など複数の収益源を確保すると経営が安定します。
サウナドリンクやサウナ飯などを用意することで、サウナとセットで体験価値を高めることが可能です。
また、オリジナルサウナハットやタオルを販売すればブランド認知も高まり、リピーター獲得にもつながります。
稼働率最大化
サウナの収益は稼働率とつながりがあります。
曜日・時間帯ごとの利用傾向を分析し、ピーク外の利用促進キャンペーンを展開することが重要です。
また、予約制を導入して運営効率を高めることで、無駄な空き時間を減らすことができます。
さらに、天候や季節による来客変動を想定し、平日限定プランやグループ割引など柔軟な料金設定を行うと効果的です。
稼働データを蓄積・分析しながら、需要の波を読んで販売戦略を最適化することが、安定した利益確保につながります。
コスト最適化
ランニングコストの最適化は利益確保の基本です。
サウナの運営コストには、光熱費や水道代、人件費、メンテナンス費に加え、保険料などの固定費も発生します。
電気式サウナでは、使用頻度や規模によっても異なりますが、月に10～20万円ほど電気代がかかります。
薪式サウナの場合、電気代がかからない一方で薪代や清掃労力が増える傾向です。
しかし、その分自然体験価値は高い傾向です。
サウナには電気代、薪代の他に水風呂やシャワーの水道代が多くかかります。
ランニングコストを最適化するために、省エネ型サウナヒーターの導入や、サウナストーンの保温効率を高める設計を採用するなど、長期的視点でのコスト削減策を検討しましょう。
さらに、照明をLED化したり、節水ノズルや自動制御システムを導入することで、日々の運転コストを着実に下げることができます。
定期的に電気・水道使用量をモニタリングし、無駄を洗い出して改善を繰り返すことで、効率的な経営体制を構築できます。
利益の仕組み
サウナ経営では「単価×稼働率×リピート率」が基本的な利益構造です。
基本的な利益構造に加え、付帯サービス（飲食・宿泊・物販）の収益を積み上げることで、安定的な黒字化が実現します。
経営計画の段階で、どの指標を重視するかを明らかにし、毎月の売上やコストを継続的に分析することで成功につながります。
さらに、季節やイベントによる売上変動を把握し、繁忙期に向けた価格調整やキャンペーンを柔軟に行うことも重要です。
数字を定期的に見直し、改善策を実行していくことで、長期的に利益率を高める経営が可能になります。
過剰投資
高額な内装や大型設備を導入しすぎると、投資回収が難しくなる場合があります。
サウナの設置費用はサウナタイプ・収容人数・施設構造によって変動します。
サウナの規模ごとの設置費用は次の通りです。
- 小規模バレルサウナ（2〜4人用）：100〜300万円前後
- ドライサウナ（6〜10人用）：500〜1,000万円前後
- 商業施設向け大型サウナ：1,000〜2,000万円超
設置費用に加え、給排水工事・換気・電気配線・耐熱施工などの付帯工事費がかかります。
特に屋内設置では、湿気・防火対策を怠ると後に高額な改修費が発生します。
市場ニーズを過大評価せず、冷静な収支シミュレーションを行いましょう。
法律違反・トラブルリスク
サウナは消防法・建築基準法・公衆浴場法など複数の法令の対象になります。
許可申請を怠ると営業停止や罰則を受けるリスクがあります。
また、事故や火災への備えとして保険加入や安全管理マニュアルの整備も不可欠です。
さらに、開業前には自治体や保健所との事前相談を行い、必要な届け出や検査内容を確認しておくことが重要です。
法令遵守を徹底することで、トラブルを未然に防ぎ、利用者からの信頼を得る安全な運営体制を築くことができます。
他施設と経営で差を付けるならカナディアンサウナがおすすめ！
引用元：カナディアンサウナ「ウィスラー」
サウナ設備導入後も、スタッフ教育や安全マニュアル整備、緊急時対応訓練などを定期的に行う必要があります。
ロウリュ担当者の安全教育や、温度異常時の自動停止装置の点検体制なども欠かせません。
外部業者に依頼する場合でも、経営者自身が運用プロセスを理解しておくことが将来的な信頼性を高めます。
サウナ経営を考えている方で、「他の施設と差別化したい」「本格的なサウナを導入したい」と考える事業者には、カナディアンサウナがおすすめです。
ウエスタンレッドシダーを使用し、デザイン性と耐久性を両立。
宿泊施設や温浴施設、キャンプ場など、さまざまな用途に対応しています。
2重層の強化ガラスをふんだんに使用したデザインは、モダンで美しいもの、
外の景色を楽しめる構造となっており、設置環境によっては眺望を活かした利用が期待できます。
見た目や体験価値で他施設と差をつけるなら、ぜひカナディアンサウナを検討してみてください。